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2023年は、生成AIの進化とその社会への影響が益々顕著になった一年でした。
この記事では、ChatGPTをはじめとするAI技術がいかに世界を変革しているか、またその中で日本がどのような役割を果たしているのかを深く掘り下げます。
最後までお読みいただければ、生成AIの最新の市場動向、種類、重要なニュースから、この技術が私たちの生活やビジネスにどのようなメリットをもたらすかを理解することができます。
この記事を通じて、2023年の生成AIの動向をざっくりと把握していきましょう。
<この記事を読むとわかること>
- ChatGPTを含む主要な生成AIの特徴とその社会への影響
- 2023年の生成AI市場の成長と予測
- 注目された生成AIサービスとその機能の詳細
- 2023年に生じた生成AI関連の重要ニュースとその背景
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目次
|ChatGPTが世界に与えた衝撃
2022年11月末、突如としてOpenAIからChatGPTが発表され、今までのAIとは格段に進化したその性能に世界に衝撃が走りました。
1ヶ月後には、サービス登録者が史上最速で1億人を突破し、瞬く間にビジネスシーンを激変させています。
現在、当たり前のように使用されているTikTokやInstagramでさえも、1億人を突破するまでに要した期間は9ヶ月や2年半です。
この数字からも、いかにChatGPTの衝撃が凄まじかったのか理解できるでしょう。
ChatGPTの影響は、単にユーザー数の増加に留まらず、ビジネスの在り方にも大きな変革をもたらしました。
人工知能を活用したコンテンツ生成、カスタマーサポート、プログラミング、データ分析など、様々な業界での活用例が次々に生まれている現状です。
MM総研の調査によると、2023年6月時点で米国企業でのChatGPT利用率は51%を突破。日本では7%と、そこまで浸透しているとはいえませんが、企業での活用が進んでいることもうかがえます。
このように、ChatGPTは短期間で大きな影響を与え、社会の様々な面において変革を推進しています。
その普及の速さと多様な活用例から、ChatGPTは現代社会におけるテクノロジーの進化と革新を象徴する存在と言えるでしょう。
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2023年度のIT流行語ランキングは「生成AI」が圧倒的1位
ソフトバンク株式会社が実施した「ITトレンド・生成AIの利用実態調査」の結果によると、2023年に情報技術（IT）の世界で最も注目されたキーワードは「生成AI」でした。
この調査では、約2,000人のビジネスパーソンが参加し、最新のITトレンドについての意見を聞いています。
その結果、2023年のIT流行語ランキングでは「生成AI」が圧倒的な支持を受け、91.0%の支持率で1位に輝きました。
2位に位置した「DX（デジタルトランスフォーメーション）」の支持率が28.7%であることと比較すると、2023年はまさに「生成AIの年」だったといえるでしょう。
また、ビジネスの現場では、「生成AI」の活用がさらに進んでいます。
同調査では、毎日生成AIを利用している役職者の割合が「本部長以上」で「課長以上」の約2倍に達していることが分かりました。
これは、生成AIがビジネス上の高度なタスクや意思決定において重要な役割を果たしていることを示しています。
しかし、生成AIの普及にはまだ課題も存在するのにも目を向けておきたいです。
特に「仕事上で生成AIを利用しない理由」として「使い方がわからない」と答えた人が28.4%にのぼることから、教育やトレーニングの重要性が浮き彫りになっています。
このように、生成AIは今後もビジネスや日常生活においてますます重要な役割を担っていくことでしょう。
|2023年の生成AIの市場動向
2023年はまさに「生成AI元年」ともいえる年となりました。それに伴い、生成AI市場も激変している状況です。
ここでは、2023年の生成AIの市場動向についてご紹介します。
生成AIの認知度は96%に上昇
PwCコンサルティング合同会社によるこの最新の調査では、生成AIに対する認知度が前回の調査から大幅に上昇し、回答者の96％が生成AIを「知っている」と回答しました。
また、73％の回答者が何らかの形で生成AIを利用した経験があると答え、87％が企業内外での生成AIの活用を進めているか、検討中であると述べています。
これは、生成AIが単なるトレンドに留まらず、実際のビジネスシーンで具体的な活用が進んでいることを示しており、企業にとって重要な技術として位置づけられていることがうかがえます。
また、生成AIの具体的な用途としては、要約や文章執筆などのテキスト生成が半数近くの企業で行われている一方、画像や動画、音声、プログラムコード生成なども約20%の企業で検討・利用されているとのことです。
一方で、競合他社に先を越される可能性や新規競合の参入などの脅威を感じるビジネスパーソンも多く、企業が自社ビジネスや業務における生成AIの活用を具体的に考える動機となっているようです。
業務利用は全体の3.0%と完全に浸透はしていない
2023年における生成AIのビジネス利用の現状は、まだ完全には浸透していないというのが実情のようです。
野村総合研究所（NRI）のアンケート調査によると、ビジネスパーソンの中で「実際に業務で生成AIを利用している」と答えた割合はわずか3.0%、さらに「トライアル中」が6.7%に留まっています。
この数字から、生成AIの業務利用がまだ初期段階にあることがうかがえます。
業種別に見ると、生成AIの利用は製造業や金融・保険、その他のサービス業で比較的高い割合で進んでいるようです。
製造業では、ドキュメント作成やプログラムコード作成に、金融・保険業ではコンタクトセンターでの自動応答や営業支援に生成AIが利用されている例が挙げられます。
一方で、現時点での導入率は全体的に低いものの、「使用を検討中」を含めれば、約20%の職場で将来的に生成AIを導入する可能性があることも調査で判明しました。
生成AIの業務利用が限定的である理由としては、技術の新規性や導入に伴うコスト、運用上の課題などが考えられます。
また、特定の業種や職種においては、生成AIの活用が明確な利益を生むケースが少ない可能性も考えられるでしょう。
しかし、今後の浸透の可能性については、ビジネスパーソンの間で生成AIの認識が高まり、その有用性が広く認識されるにつれて、様々な業種での利用が進むことが予想されます。
総じて、生成AIのビジネスにおける活用は今後数年間で大きく変化すると考えられ、各業界がどのように生成AI技術を取り入れ、活用していくかが今後の鍵となるでしょう。
2030年までに年平均36%の成長予測
生成AIの市場は、2030年までに年平均36%の驚異的な成長を遂げると予測されています。
この成長は、ソーシャルメディアやスマートフォンの登場時に似た急激な変化を示しており、特にChatGPTのようなサービスの普及がその象徴です。
2023年初頭にはすでに、生成AI関連企業の中でユニコーン（評価額10億ドル以上）となる事例が複数出現し、大手テック企業も生成AIの統合に注力していることが予想されます。
フォレスターの報告によると、生成AI市場はAIソフトウェア市場の55%を占めるまでに成長するとされており、特化型生成AIと汎用型生成AIの両方の導入によって後押しされていくとのことです。
特化型生成AIは、セキュリティ、医療、コンテンツマーケティングなどの分野で自動化と生産性の向上を促し、汎用型生成AIは、チャットボットやコミュニケーションプラットフォームを通じて顧客体験や従業員体験の改善を支えます。
また、生成AIの普及は新しい売上機会を生み出しており、データ販売やGPUチップの需要増加などがその例です。
しかし、規制の不確実性や倫理的問題など、技術が直面する課題も存在します。
これらの問題が解決されれば、生成AIの活用はさらに拡大し、労働市場にも大きな影響を与えることが予想されます。
総じて、今後数年間での生成AIの発展と市場の拡大は、新しい技術の適用、ビジネスチャンスの創出、そして労働市場への影響を通じて、急速に進展することが期待できるでしょう。
|2023年に注目された生成AIやサービス
2023年は、ChatGPTをはじめとする生成AIが一段と普及した年となりました。しかし、話題に挙がった生成AIはChatGPTだけではありません。
多くの企業がLLM（大規模言語モデル）の開発に力を入れ始め、続々と新しい生成AIサービスが開発されています。
ここでは、2023年に注目された生成AI関連のサービスについてご紹介します。
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①ChatGPT（GPT-4）｜OpenAI
ChatGPT（GPT-4）は、OpenAIによって開発された対話型AIチャットサービスです。無料で利用可能であり、日本語を含む多言語に対応しています。
自然な会話を楽しむことができるだけでなく、情報収集や学習のサポート、クリエイティブな作業の補助など、幅広い用途で活用可能です。
ChatGPTは、人間との会話を模倣する能力が特徴で、従来のチャットボットよりも高度な回答ができます。
悩み相談やカスタマーサポート、文章やコードの校正・添削、プレゼン資料の作成など、多岐にわたるシーンで有用です。
また、情報収集の際は、Web検索よりも直感的でスピーディーな情報提供を実現します。
OpenAIは2022年11月にChatGPT-3.5をリリースし、2023年3月には有料版のChatGPT Plusを提供開始しました。
さらに、2023年11月には次世代モデル「ChatGPT-4Turbo」のリリースが発表され、ChatGPTは進化を続けています。
ChatGPTは、その自然な対話能力と広範な応用範囲により、個人の日常生活からビジネスシーンに至るまで、多方面で今後も活用されていくことになるでしょう。
②Gemini｜Google
Googleの「Gemini」は、テキストだけでなく画像や動画、音声も理解できる強力な人工知能モデルです。
マルチモーダルモデルとして設計されているため、数学や物理学などの複雑なタスクや、様々なプログラミング言語での高品質なコードの理解および生成が可能です。
現在、「Gemini Nano」、「Gemini Pro」、「Gemini Ultra」という3種類のバージョンがあり、それぞれ異なる使用シーンや性能に特化しています。
GPT-4などの他のAIモデルと比較して、Geminiは最初からマルチモーダルモデルとして構築されている点が特徴です。
GPT-4は主にテキストベースのタスクに特化していますが、Geminiはテキスト、コード、音声、画像、動画など様々な種類の情報を一般化してシームレスに理解・操作・組み合わせることができます。
③Copilot for Microsoft 365
「Copilot for Microsoft 365」は、OpenAIのGPT-4を基にした大規模言語モデルをMicrosoft 365のアプリケーションに統合するツールです。
Teams、Word、Excel、PowerPoint、OutlookなどのOfficeアプリケーションにシームレスに組み込まれており、組織内のチームやメンバーの生産性と業務効率を向上させることを目的としています。
使い方としては、Teamsでは会議の議論のポイントを要約したり、リアルタイムでアクションアイテムを提案したりすることが可能です。
Wordでは、プロンプトを入れるとすぐに最初のドラフトが提供されるため、執筆や編集、調整にかかる時間を節約できます。
Excelでは、トレンドやデータを分析し、プロフェッショナルな外観のデータ視覚化を数秒で作成可能です。
PowerPointでは、過去作成したドキュメントから関連コンテンツを追加して、シンプルなプロンプトで美しいプレゼンテーションを作成でき、OpenAI の画像生成ツール DALL-E 2も統合されています。
Outlookでは、長いメールスレッドの要約から、返信の迅速な下書きまで、ユーザーがより効果的なメールを作成することができます。
Copilot for Microsoft 365は、業務を変える強力なツールになることは間違いなく、正式な導入が待ち遠しい生成AIサービスといえるでしょう。
④Azure OpenAI サービス
Azure OpenAI Serviceは、Microsoft Azureのクラウドプラットフォーム上で提供されるOpenAI社の人工知能サービスです。
同サービスでは、OpenAI社が開発したGPT-4やChatGPTなどの自然言語処理モデルを使用することができます。
Azure OpenAI Serviceの主な特長としては、高いセキュリティで機密情報を保護できること、多様なAIモデルを利用できること、導入やスケールアップ・ダウンがスムーズに行えることが挙げられます。
Microsoft Azureのセキュリティ機能により、ID管理、アクセス権制御、ネットワークのセキュリティ保護、監視、脅威の早期発見などのセキュリティ機能が利用可能で、機密性が高い開発環境を構築することが可能です。
また、Azure OpenAI ServiceではGPT-4やGPT-3.5、DALL-Eなどの多様なAIモデルを活用でき、高度な文章生成や自然言語処理も可能です。
さらに、Azure OpenAI Serviceはクラウドベースのサービスであるため、物理的なオンプレミスサーバーが不要で、導入がスムーズに行えます。
スケーラビリティに優れており、業務アプリケーションやデータベースを必要に応じて増減できるため、スケールアップやスケールダウンに柔軟に対応可能です。
最新モデルのAPIはOpenAIが先行して公開されますが、Azure OpenAI Serviceの方が高い機密性を確保できるとされています。
⑤cotomi｜NEC
NECの「cotomi」は、日本語に特化した高性能な大規模言語モデル（LLM）で、NEC Digital Platformの一部として展開されています。
cotomiは、特に日本語における対話能力が高く、さまざまな業種や業務での応用が可能です。
2024年春からは、NECの業種・業務ノウハウに基づいた特化モデルが中核となり、各企業に最適な生成AI利用環境が提供される予定です。
cotomiは、品質の高い学習データ量を倍増させることによって国内外のトップクラスのLLMを上回る日本語対話能力と、他社比最大150倍の30万字までの長文処理能力を備えています。
これにより、膨大な量の業務文書やマニュアルなどに対応し、幅広い業務への活用が期待できます。
さらに、cotomiでは、入力データやタスクに応じて柔軟にモデルを組み合わせる新アーキテクチャの開発が進行中です。
詳細は発表されていませんが、小型で省電力でありながら、モデルサイズを拡大できるスケーラブルなファウンデーションモデルを目指しており、法律や医療などの専門AIや他社やパートナーのモデルとの連携を目指しています。
⑥画像生成AI全般
画像生成AIは、人工知能技術を用いて画像を生成するシステムの総称です。
機械学習モデル、特に深層学習（Deep Learning）に基づいており、大量の画像データから学習して新たな画像を生成する能力を持っています。
画像生成AIの応用範囲は広く、芸術やデザイン、エンターテインメント、マーケティング、教育など様々な分野で活用されています。
例えば、ユーザーが入力したテキストに基づいて特定のスタイルの画像を生成したり、既存の画像を元に新しいデザインを創出したりすることが可能です。
現在では、多くの画像生成AIがリリースされており、2023年には画像生成AIによるイラストレーターの仕事がなくなるのでは？と囁かれた1年ともなりました。
<主な画像生成AIサービス>
- DALL-E（OpenAI）
- DeepArt
- Artbreeder
- RunwayML
- Deep Dream Generator（Google）
- This Person Does Not Exist
- VQGAN+CLIP
- NightCafe
|2023年に衝撃を与えた生成AI関連のニュース
2023年半ばには、日本が議長国を務める「G7広島サミット」も開催され、サミットの協議で生成AIに関する規制が取り上げられるなど、世界的に生成AIに関して危険視する声も高まった年ともいえるでしょう。
これ以外にも生成AIに関するニュースは、耳にしない日がないくらいに毎日のように報道されています。
そこでここでは、2023年に特に注目された生成AI関連のニュースについてご紹介します。
OpenAIのサム・アルトマンCEOの解任劇
2023年、生成AI業界はOpenAIのサム・アルトマンCEOの解任劇によって大きな衝撃を受けました。
この騒動は11月17日に始まり、アルトマン氏の退任と同時に共同創設者であるグレッグ・ブロックマン氏の退任が発表されました。
理由としては、アルトマン氏が取締役会とのコミュニケーションで率直さを欠いたとされていますが、具体的な詳細は公開されていません。
しかし、この解任劇はすぐに一転します。
Microsoftの介入により、アルトマン氏はMicrosoftと協力して新しいAI研究チームを率いると発表されましたが、その後すぐにOpenAIはアルトマン氏のCEO復帰を発表しました。
この解任劇は、OpenAIに所属する多くの人々からの支持を得ていなかったことが明らかにされ、理事会側も解任劇への加担を後悔していたとの報道もあります。
最終的には、OpenAIは元の組織構造に戻ることとなり、一連の騒動は収束しました。
NVIDIA社CEOによる「できる限り日本にGPUを」発言
2023年12月5日、NVIDIAのCEO、ジェンスン・フアンが日本におけるGPUの供給を優先する意向を示しました。
フアンCEOは、AI向けハードウェア市場で大きなシェアを占めるNVIDIAのGPUについて、日本の首相官邸で岸田文雄首相と会談を行い、「GPUをできるだけ多く供給してほしい」という要請を受け、この要望に応えるために全力を尽くすことを約束しました。
これにより、日本政府が進める半導体インフラの再構築やAI戦略に大きな影響を与えることが期待されます。
フアンCEOは、西村康稔経済産業大臣との会談で、「日本は独自のAIを開発するための技術的専門知識と産業能力を有している」とも述べており、日本の企業との提携や半導体工場のネットワーク構築について言及しています。
GPUは生成AIの構築に欠かせないものであり、日本はNVIDIAの支援を優先的に受け、独自のAIを構築する基盤が整った瞬間ともいえるこのニュースは、業界に衝撃を与えました。
世界各国の生成AIへの規制と危険視
生成AIに関する規制は、世界各国で異なるアプローチを取っており、特にプライバシー、知的財産権、倫理的な側面に焦点を当てています。
例えば、ヨーロッパ連合（EU）では、データ保護とAIの透明性に重点を置いたGDPRなどの規制を導入しています。
一方、アメリカ合衆国では、AIによって生成された作品の著作権に関する議論が進行中です。
中国では、データ保護と国家安全保障の観点から、AI技術の使用に厳しい規制を設けています。
日本においては、生成AIの規制はまだ発展途上であり、データ保護の法律がAIに関連するデータ使用に適用されているほか、AIが生成したコンテンツの著作権に関するガイドラインやAIの倫理基準についての議論が進められています。
これらの規制は技術の進化に合わせて更新され続けており、デジタル情報の国際的な流れを考慮した規制の調整が今後さらに重要になってくるでしょう。
|まとめ：2023年以降は生成AIの業務レベルでの浸透が課題
2023年は、生成AIはその発展と普及により、私たちの生活やビジネスに大きな影響を与えました。
特にChatGPTをはじめとするAI技術は、市場動向、種類、そしてさまざまなニュースを通じて、技術の可能性と課題を浮き彫りにしました。
生成AIは引き続きビジネスや日常生活の多様な面での応用が期待されています。
技術的な進歩はもちろん、倫理的、法的な課題への対応も、今後の成長に不可欠な要素となるでしょう。
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