TWITTER
FACEBOOK
はてブ
DX推進を任されたものの、具体的に何から手をつければよいか悩んでいませんか。
多くの企業が、正しい順序を理解せずにツール導入を先行させ、思うような成果が出せずにいます。
実は、DXを成功させるためには、踏むべき明確な段階と推奨されるプロセスが存在します。
本記事では、DXの基礎となる3つの段階から、プロジェクトを成功に導くための7つの具体的なプロセスまでを、初心者にもわかりやすく解説します。
この記事を読み進めることで、DXの全体像を正しく把握でき、明日からの企画書作成や社内説明に役立てられるようになります。
製造・建設・物流業界の業務効率化と安全性を高める「デジタルツイン」
サービスの特徴や国内外の事例をまとめた資料をご用意しました。
デジタルツイン活用事例集の無料ダウンロードはこちら
資料をダウンロードする目次
DXのプロセスを理解する前に知っておくべき「3つの段階」
DXの推進を成功させるためには、いきなりゴールを目指すのではなく、段階を追って進めることが非常に重要です。
ここでは、経済産業省のガイドラインなどでも定義されている、DXに至るまでの3つのステップについて解説します。
①デジタイゼーション
最初の段階は「デジタイゼーション」と呼ばれ、物理的なデータをデジタル形式に変換することを指します。
これは、業務プロセスそのものを変えるのではなく、あくまで既存のアナログな作業をデジタルに置き換える「守りのデジタル化」というイメージです。
具体的には、紙の書類をスキャンしてPDF化しペーパーレス化を図ったり、アナログ回線をIP電話に変えたりすることが該当します。
まずは手元のデータをデジタル化し、データを扱える土壌を整えることがDXの第一歩となります。
②デジタライゼーション
次の段階は「デジタライゼーション」であり、個別の業務プロセスをデジタル技術を用いて効率化することを指します。
デジタイゼーションでデータ化された情報を活用し、業務フローそのものを改善することで、長期的なコスト削減や生産性向上を目指します。
例えば、RPA導入による定型業務の自動化や、SFA（営業支援システム）やCRM（顧客管理システム）による顧客情報の共有化などがこれにあたります。
この段階では、単なるデータ化を超えて、デジタル技術によって特定の業務プロセスを最適化することが求められます。
③デジタルトランスフォーメーション
最終段階が「デジタルトランスフォーメーション（DX）」であり、社会や顧客に新たな価値を提供するためにビジネスモデル全体を変革することです。
前述の2つの段階を経て、組織全体や企業文化そのものをデジタルシフトさせ、市場における競争優位性を高めます。
実例として、従来の対面販売中心のモデルから、オンラインとオフラインを融合させたOMO戦略へ移行し、顧客体験を根本から変えたケースなどが挙げられます。
手段としてのデジタル化を完了させ、目的である「ビジネスの変革」を実現することこそが、本来目指すべきDXのプロセスです。
DX推進を成功に導く7つのステップ
DXを推進する際、多くの企業が陥る失敗は、計画なしにいきなりツール導入から始めてしまうことです。
成功率を高めるためには、正しい順序でプロセスを踏み、着実に変革を進める必要があります。
ここでは、企画書やロードマップ作成などの7つのステップを解説します。
ステップ1：目的とビジョンの明確化（経営戦略との紐付け）
最初のステップは、なぜDXを行うのかという目的とビジョンを明確にすることです。
目的が曖昧なままでは、手段であるはずの「デジタル技術の導入」が目的化してしまい、成果が出ない可能性が高まります。
例えば、「AIを導入すること」を目的にするのではなく、「AIを活用して顧客対応を24時間化し、顧客満足度を向上させる」といった具体的なビジョンを描く必要があります。
まずは経営戦略に基づき、どのような姿を目指すのかを言語化し、社内で共有することがスタートラインです。
ステップ2：現状分析と課題の洗い出し
目的が決まったら、自社の現状を正確に把握し、理想とのギャップを分析します。
現状の業務フローにおけるアナログな作業や、データ連携が途切れているボトルネックを可視化しなければ、効果的な打ち手は考えられません。
具体的には、各部署へのヒアリングや業務フロー図の作成を通じて、非効率な部分やデジタル化可能な領域を洗い出します。
この分析を徹底することで、優先的に取り組むべき課題が明確になり、無駄な投資を防ぐことができます。
ステップ3：推進体制の構築とロードマップ策定
課題が明らかになったら、DXを推進するためのプロジェクトチームを発足させ、具体的な計画を立てます。
DXは全社的な変革を伴うため、情シス部門任せにせず、経営層や各部署のキーマンを巻き込んだ横断的な体制が必要です。
この段階で、いつまでに何を実行するかというマイルストーンを設定し、予算や必要なリソース（人材・資金）を確保します。
誰がリーダーシップを取り、どのように進めるかを明確にしたロードマップを作成することで、プロジェクトの迷走を防ぎます。
ステップ4：ツールの選定と導入（PoC：概念実証）
解決策となるデジタルツールやシステムの選定を行い、試験的な導入を開始します。
この時、いきなり全社へ大規模導入するのではなく、PoC（概念実証）として小規模にスタートすることが非常に重要です。
特定の部署や業務に限定してツールを試し、実際に効果が出るか、現場での操作性に問題がないかを検証します。
このスモールスタートによってリスクを最小限に抑え、本格導入に向けた改善点を見つけることができます。
ステップ5：社内への定着と運用の開始
ツールの有効性が確認できたら、本格的な運用を開始し、現場への定着を図ります。
新しいシステムを導入しても、現場の社員が使いこなせなければDXは失敗に終わりかねません。
操作マニュアルの整備や研修会の実施はもちろん、現場からの質問に対応するヘルプデスク機能を用意するなど、手厚いサポートが求められます。
「新しいやり方の方が便利だ」と現場が実感できるまで、粘り強く浸透活動を続けることがプロセスの鍵となります。
ステップ6：効果測定とPDCAサイクル
運用が始まったら、定期的に効果測定を行い、PDCAサイクルを回します。
事前に設定したKPI（重要業績評価指標）に基づき、当初の目的が達成されているか、業務効率は向上しているかを数値で評価します。
もし目標に届いていない場合は、プロセスのどこに問題があるのかを分析し、運用の見直しやツールの設定変更を行います。
一度導入して終わりではなく、データに基づいて継続的に改善を繰り返すことが、DXの質を高めます。
ステップ7：全社的な展開とビジネスモデルの変革
一部の部署や業務で成功モデルができたら、それを全社的に横展開していきます。
そして最終的には、業務効率化の枠を超えて、新しいビジネスモデルの創出や顧客体験の変革へと繋げます。
蓄積されたデータを活用して新規事業を立ち上げたり、他社とのデジタル連携を深めたりすることで、競争優位性を確立します。
この継続的な進化こそがDXの本質であり、企業が市場で生き残るための力となります。
プロセス通りに進まない？DX推進で陥りやすい「3つの壁」
標準的なプロセスを理解していても、実際のプロジェクトでは予期せぬ障害にぶつかることが多々あります。
多くの企業がDX推進中に停滞してしまう原因は、技術的な問題よりも組織や人に関する問題が大半を占めます。
ここでは、事前に知っておくべき代表的な「3つの壁」と、その向き合い方について解説します。
現場からの反発・ITリテラシーの不足
最も大きな壁となるのが、変化を嫌う現場からの心理的な反発や抵抗です。
「今のやり方で問題ないのに、なぜ新しいツールを覚えないといけないのか」という不満は必ず発生します。
また、社員のITリテラシーにばらつきがある場合、新しいシステムへの適応に時間がかかり、業務効率が一時的に低下することもあります。
この壁を乗り越えるためには、トップダウンで強制するのではなく、現場のメリットを丁寧に説明し、対話を重ねるプロセスが不可欠です。
既存システム（レガシーシステム）のブラックボックス化
次に立ちはだかるのが、長年使い続けてきた既存システム（レガシーシステム）の存在です。
古いシステムは構造が複雑化・ブラックボックス化しており、新しいデジタル技術とのデータ連携が困難なケースが少なくありません。
経済産業省が指摘する「2025年の崖」の要因ともなっており、この古い仕組みが足かせとなってDXのスピードを鈍らせます。
プロセスの初期段階で既存資産の棚卸しを行い、段階的な刷新やクラウドへの移行計画を立てておくことが重要です。
手段の目的化
最後によくある失敗が、「AIやメタバースなどの最新技術を導入すること」自体が目的となってしまうケースです。
本来、デジタルツールはビジネスを変革するための「手段」に過ぎませんが、導入しただけでDXが完了したと錯覚してしまうことがあります。
高機能なツールを入れても、現場で活用されず、ビジネス成果に繋がらなければ単なるコスト増にしかなりません。
常に「この施策は本来のビジョン達成に寄与しているか」を問い続け、手段が目的化しないよう軌道修正を行う必要があります。
DXのプロセスを円滑に進めるためには？
ここでは、プロセスのショートカットや質を高めるための具体的なポイントと、最新技術を活用した事例を紹介します。
スモールスタートで小さな成功体験を作る
DX推進において最も推奨されるアプローチは、最初から完璧を目指さない「スモールスタート」です。
いきなり全社規模で変革を行おうとすると、調整コストが膨大になり、現場の混乱を招くリスクが非常に高くなります。
まずは特定の部署や、影響範囲の小さい業務からデジタル化を始め、確実に成果が出せる小さな成功体験を積み上げることが大切です。
「このツールを使ったら業務が楽になった」という実績を作ることで、周囲の理解が得られやすくなり、次のステップへ進む推進力が生まれます。
コミュニケーションの改善による組織風土の醸成
DXのプロセスを阻害する「組織の壁」を取り払うには、コミュニケーションのあり方を変えることが効果的です。
部門間の連携がスムーズでなければ、データやノウハウが分断され、全社的な変革は実現しません。
ビジネスチャットや社内SNS、あるいはバーチャルオフィスなどのツールを導入し、気軽な情報共有ができる環境を整えることが推奨されます。
社内コミュニケーションが活性化することで、組織風土がオープンになり、DXを受け入れる土壌が自然と醸成されていきます。
まとめ
DXの推進は一朝一夕で成し遂げられるものではなく、正しいプロセスを着実に積み重ねることで初めて実現します。
本記事では、基礎となる3つの段階から、実務に落とし込める7つの標準的なステップについて解説しました。
全体の流れと、起こりうる課題をあらかじめ把握しておけば、プロジェクトが迷走するリスクを大幅に減らすことができます。
弊社ではメタバースやXRを始めとするソリューションを受託開発しております。
これらを活用したDXにご興味がある方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
製造・建設・物流業界の業務効率化と安全性を高める「デジタルツイン」
サービスの特徴や国内外の事例をまとめた資料をご用意しました。
デジタルツイン活用事例集の無料ダウンロードはこちら
資料をダウンロードする
