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最近注目を集めているDX（デジタルトランスフォーメーション）は、企業やビジネスのなかでの推進を促されています。
そこで必須となるのは、デジタル技術の進歩を支えるテクノロジー「XR」の活用です。
XRを活用することで、どのようにDX促進に繋がるのか？そのような疑問を持つ方にとって、今回の記事は大変参考になることでしょう。
具体的な活用シーンや失敗しないためのポイントをご紹介するとともに、「DX」と「XR」についての基本情報を初心者でも分かりやすいように解説します。
デジタル技術の普及や進化により、日々変わりゆく生活に適応できるよう理解を深め、今後のご自身のビジネスに活かしてみてはいかがでしょうか？
目次
|DXとは？
DX（ディーエックス）とは、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略で、2004年にスウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念です。
簡潔に表現すると「デジタル技術を活用することでビジネスや社会、生活スタイルを変える」ことを言います。
身近なものでは、契約の電子化やクラウド上でのデータ共有などがそれにあたります。
2018年12月には経済産業省から「DX推進ガイドライン」が発表され、単なるIT化ではなく、デジタル技術を活用してビジネスモデルや企業文化などを根本から変革していくことが定義されています。
それにより企業間の競争力を高めることといえるでしょう。
|DXとIT化の違い
よく間違われやすいのがDXとITですが、この両者には明確な線引きはありません。
しいて言うなら、「目的」が違います。ITは技術起点のシステム構築が役割で、既存の業務プロセスを維持したまま業務効率の向上を目的としています。
例えば、今まで帳簿を付けていた会計ノートに関して、パソコンを導入して会計ソフトをインストールすれば経理の時間が短縮し、業務が効率化されることになります。
これに対してDXは”変革 “をもたらすことを指すので、先程の経理で言えば、原価管理などをフィードバックに活用するような業務フローをつくることを指します。
企業の戦術やビジョンの中に、デジタル技術をどのように取り入れていくかがポイントになります。
|DXが注目される理由とは？
DXが注目される理由の一つに、経済産業省が発表した「DXレポート」によると「2025年の壁」という問題が指摘されています。
- 既存のITシステムが老朽化しており、活用できない
- メインフレーム担い手の高齢化
- 先端IT人材の不足
など、多くの問題が予測されています。
日本がDX推進に力を入れなければ他国との競争上の優位性を保てず、2025年〜2030年にかけて年間12兆円もの経済的損失を被ると予測されています。
国がデジタル庁の創設などでデジタル改革を進めているのも、こういった危機感があるからなのです。
加えて、昨今のSDGsへの関心の高まりもあり、業界・業種の枠を越えて社会課題解決に貢献していくことも求められています。
|DX推進のカギとなるXR技術とは？
企業においてDXの推進が行われる中、5GやIoT、AI等の技術と共に、XR技術が注目されてきています。
XRは「X Reality」の略称であり、「エックス・リアリティ」または「クロス・リアリティ」と呼ばれます。
現実世界と仮想世界を融合することで、現実にはないものを知覚できる技術のことを指します。
後述するVR（仮想現実）やAR（拡張現実）、MR（複合現実）といった技術の総称であり、これからのDX化推進のカギを握っているとされています。
XRの活用はどのようなシーンで用いられ、どのような効果をもたらすのでしょうか？まずはXRの技術について、具体例を挙げて説明していきます。
VR（仮想現実）
VRは「Virtual Reality」の略称であり、日本語で「仮想現実」と翻訳されています。
CG映像や全方位映像などで仮想空間（メタバース）を作り出すことができます。
VRの世界に入るには、専用のHMD（ヘッドマウント・ディスプレイ）や専用ゴーグルなどのVR機材を装着する必要があります。
バーチャル空間内では、頭を動かして360°全方位を見られるほか、コントローラーを手を動かして物を掴むなどの行為が可能です。
VRを使用した医療トレーニング用のソフトウェアでの研修では、救急医療現場の患者の救命措置が行えたり、家やマンションの内見会を実際にその場にいるかのように体験することができます。
AR（拡張現実）
ARは「Augmented Reality」の略称であり、「拡張現実」と呼ばれています。
VRが仮想の現実を作り出すのに対し、ARは現実を拡張させるのが特徴です。
現実世界の撮影映像にCGや文字等を重ねて表示できるなど、仮想世界を重ね合わせた拡張現実の世界を体験できます。
2016年に登場した「ポケモンGO」や、SNSで人気の、顔を写真で撮影した際に特殊なフィルターを表示できる技術もARです。
他にも引っ越しなどの際に、家具やカーテンなどの商品をARで配置してシミュレーションを行い、無駄のない買い物をすることが可能です。
いちいち寸法を測るなどの手間が不要であり、生活の質が上がることを実感できます。
MR（複合現実）
MRは「Mixed Reality」の略称であり、「複合現実」と呼ばれています。
ARの技術をさらに発展させたもので、あたかも現実世界にデジタル映像が存在するかのように投影することができます。
専用のグラス等を装着し、現実世界にCGや文字等の情報を重ねて表示でき、実際に操作することも可能です。
活用例として、マイクロソフト社の「Microsoft HoloLens」が挙げられます。
これは現実空間に現れたホログラム3D映像を見たり、手や体の動きで実際に操作できるのが特徴です。
他にも医療現場では、患者の体内の状況を複数のMRで同時に表示させて協力して治療を行うことなどが可能となっています。
SR（代替現実）
SRは「Substitutional Reality 」 の略で、「代替現実」と呼ばれており、前述のXRとは異なる技術です。
SRは現実の世界と過去の映像を重ね合わせて見ることで、本来実在しない人物や事象があたかも今目の前で起こっているかのように見せるものですが、リアルなのかバーチャルなのか認識が付きにくいという特徴があります。
よって、バーチャル空間の認識が前提のXRとは異なるのです。
これには、認識している現実とつじつまが合わない事があると判断する「メタ認知」などの高度認知機能の研究が同時に行われており、心理療法分野にも期待が寄せられています。
また、デジタルコンテンツとしても「過去を現実だと錯覚させる」という新しい映像表現が実現でき、新たなビジネスにつながる可能性も秘めているのです。
|DX推進の失敗例
企業でDXを推進していくためには、様々な課題を乗り越えていく必要があります。
DX化は単なるシステム化ではなく、会社をあげての変革であることを意識しなければなりません。
そのため適切な経営戦略や体制整備を行わないと、失敗してしまう可能性が大いにあるでしょう。
失敗例として、
・具体的な達成目標を示さずに、DX化に莫大な投資を行う
・経営者が十分な理解をしないまま、部下に丸投げしてしまう
・システム構築の際、実績のあるベンダーの言うことを鵜呑みにする
・失敗を恐れて何もできない
などが挙げられます。
しっかりとした戦略を立てることが何より重要であり、経営者が明確な方向性と目標を掲げることがDX推進に必要だということが分かります。
|DXを推進するXRの活用シーン
今後ますますXRは進化し、私たちの生活に浸透していく機会が増えていくでしょう。
コロナ渦がきっかけでリモートでの会議やテレワークなど、コミュニケーションツールとしての役割が確立されつつある昨今では、特にXR技術が求められています。
では、DXを推進するXRの活用方法として、実際にどのような分野のどのようなシーンで期待されるのでしょうか。
7つの例についてご紹介していきます。
バーチャル会議
バーチャル会議とは、バーチャル空間で行われる会議のことです。
まず、仮想空間上に会議室となる部屋を作成します。
これにはCG映像や実際の映像などの3D空間映像を使用します。HMDを装着すれば、まるで仮想空間上の会議室に自分が存在しているかのような錯覚に陥ります。
参加者は「アバター」で表示され、身ぶり手ぶりなど臨場感あるコミュニケーションが可能です。
スライドの表示や書き込みなども可能であり、社内の会議のみならずイベントやセミナーなどの開催にも適しています。
今までは開催地に行かなければ参加できませんでしたが、家からでも遠隔地からでも参加できるので、無駄な交通費や移動時間が削減できるというメリットもあります。
商品プロモーション
商品のプロモーションをするためにXRを活用する場合、リアルな商品紹介で疑似体験をすることによって、購買意欲を高めさせる効果があります。
例えば住宅などの不動産物件においては、360°の全方位から商品を確認することができます。
内覧のためにわざわざ遠方から訪れる必要はないうえ、自分のペースで細やかに住宅の様子を知ることが可能です。
他にも、自動車販売店ではARを活用して新車の試乗を行っていたり、「バーチャルショールーム」でショールーム空間を疑似的に再現しています。
家具販売店では住まい空間をARで表現し、スマホでかざして家具を置いたときのレイアウトを体験することができるなど、新しい商品のプロモーション方法として注目されています。
デジタルアーカイブ
デジタルアーカイブとは、博物館や美術館、図書館の収蔵品をはじめ有形・無形の文化資源文化財等（世界遺産など）をデジタル化して記録保存を行うことをいいます。
歴史的価値の高い文化遺産などにデジタル情報を活用して記録と保管をすることで、消滅・劣化・損傷した歴史遺産を再現し、後世への伝承を可能とします。
そのデータを基にして消失した城郭や風景などを仮想的に再現し、あたかも過去のその場所にいるかのような「タイムスリップ体験」も行えます。
このように、蓄積したデータは研究や学習支援、経済の発展、新たなコンテンツの創作等への活用が可能となるため、知識循環型社会の基盤として重要視されています。
バーチャルツアー
ショールームや工場、学校等の現実の施設への見学や訪問体験を可能にするのが「バーチャルツアー」です。
3Dスキャンで現実空間をデジタルで疑似的に再現し、参加者は自宅にいながらオンラインで自分の視点で好きな場所を見ることや歩き回ることが可能です。
旅行の下調べや「新しい体験学習」としての子どもの教育などにも適しており、お金や時間を気にせずに様々なことが体験できます。
顔を表示させずに参加できるため、気軽な気持ちでの利用が可能です。
有料型のものもありますが、YouTubeやホームページなど無料で誰でも見られるように提供されている場合もあるため、試しに利用してみることで雰囲気や魅力を感じてみることがおすすめです。
工場見学
工場見学では、VRを活用しお酒やビールなどの製品や印刷の生産工程の空間を疑似的に再現して自宅にいながらオンラインで見学（視聴）を可能とする「バーチャル工場見学」が実用化されています。
VR工場見学で企業PRを行うとともに、人気のコンテンツとして発信している企業がたくさんあります。
リモートワークが盛んになった昨今ではVR工場見学が増えており、参加者側としても気軽に自宅での見学参加が可能になっています。
アサヒビールでは、スマートフォンを使用してアサヒスーパードライVR工場見学を閲覧することが可能です。
大手航空会社ANAでは、年間6万人が参加する機体工場見学を360°のVR動画で楽しむことができます。
教育分野
教育の分野では、
- VR授業・研修
- ARを活用したデジタル教科書
- 遠隔授業（リモート授業）
が注目されています。
「VR授業・研修」では、VRの疑似的体験の特徴を生かし、教室にいながら世界中を社会見学したり、平面上では想像しにくいものをリアルな立体映像で見られるなどの教育訓練が実用化されています。
「ARを活用したデジタル教科書」は現実拡張の特徴を生かし、スマートフォンやARメガネを使用したデジタル教材を使用する取り組みが実現されています。
「遠隔授業」はZOOMを使用したリモート授業にとどまらず、教室をVRで再現し、アバターを用いての参加となります。
HMDもしくはARメガネを使用したVR授業が実用化されつつあります。
医療分野
XRの医療現場での導入はすでに進められており、今後はさらなる活用が期待されています。
導入事例としては、手術前・術後の映像を立体的に投影してカンファレンスを行ったり、新人医師の教育に用いていることが挙げられます。
文書などによる平面での説明よりも手術のシミュレーションがしやすく、医師同士の具体的なやりとりが可能になります。
手術の技能は定量化しづらく、身に着けるのにも時間がかかりますが、XR化で技能向上に効果的なうえに手術の成功確率も上がることが予想されます。
また、XRを活用した遠隔手術や遠隔診療は医師不足の問題も解決します。
治療も医師の訓練も直接的ではなく、XR化の進化は医療分野に大きなメリットとなるでしょう。
|DX推進におけるXR活用で失敗しないためのポイント
DX推進においては、デジタル技術やツールを単に導入しただけではスムーズに行うことができません。失敗しないためには全社をあげての環境構築が大切です。
ここではXR活用で失敗しないためのポイントをまとめました。
- 戦略（ビジョン・目的・ゴール）をしっかりたて、ロードマップを作成する
- XRに関する技術のみならず、営業・企画・制作などが連携したチームで行う
- DX化の意識を常に持ち、デジタル技術に常に対応できる人材を育成する
まずは、リーダーがDXやXR活用に関する理解を十分に持ち、明確な道筋を明らかにします。
技術部門のスタッフのみが開発に力を入れるのではなく、他部門も合わせて会社が一体となって取り組んでいることを常に意識させることで、社員のモチベーションを高めることができるでしょう。
|DX推進への課題
「DX白書2023」によると、大企業の約4割がDX化に取り組んでいるものの、十分な予算が確保しづらい中小企業は全体の約1割にとどまっています。
特に深刻なのはデジタル技術を活用する人材についてで、スイスの国際経営開発研究所（IMD）が毎年発表している世界デジタル競争力ランキングによると、63ヵ国中日本は最下位と評価されています。
また、DX化に取り組む企業の中でも、業務改善をメインとしたものが目立ちますが、単にツールを導入するだけではなく、新たな価値を創出するような事業の変革が必要です。
不確実性の高い時代においては、臨機応変に対応できるようにデータを適切に利活用しながら、組織的な経営判断を行っていくことが重要なポイントです。
|XRをうまく活用してDXを推進しよう
デジタル技術の進化に伴い、私たちの生活環境は日々変化を遂げています。
生活の変化はビジネス環境の変革にも大きな影響を与えています。
そこでDX推進を具現化するツールとして注目されるのがXRです。
今回はXRの具体的な活用例とDX促進がどのように関連するかをご紹介しました。
DX化のXR活用にはまだまだ課題が山積みされています。
しかし失敗を恐れていては何も始まりません。企業全体でしっかりとしたビジョンを見据え、活用を検討してみてはいかがでしょうか。
