デジタル技術を活用して教育の変革を目指す「教育DX」がいよいよ本格的に始動し始めています。

教育DXが進めば、場所を問わずに適切な教育が行き渡り、児童や生徒のITリテラシーの向上、能力に応じた個別指導も可能になります。教員の負担を軽減できる点も魅力です。

ただし教育DXには解決すべき課題もあるので、その点をクリアすることも不可欠です。

本記事では、教育DXの必要性やメリット、事例や課題について解説します。

|教育DXとは

教育DXとは文字通り教育の世界で行われるDXです。

DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略称です。

DXは、デジタルデータを活用することで、既存の業務プロセスやシステムを刷新し、業務の効率化や組織の文化を変革する取り組みです。

現在、教育の現場でも、デジタル時代に即した新たな学習の形が模索されており、全国各地で教育DXが始まろうとしています。

教育DXを

• 新たなスタイルの授業
• リモートによる学習参加
• 生徒の習熟度などデータ管理
• 保護者と学校とのコミュニケーション

などに活用することで、学習効果の向上や生徒と保護者の安心、教員の業務負担の軽減等が実現すると期待されています。

「教育DX」と「教育のデジタル化」との違い

「教育DX」は、単に「教育の現場にデジタルツールを導入する」という意味ではありません。

教育DXは、教育現場のデジタル化を入口として、教育内容の変革、将来に向けたIT人材育成といったテーマに踏み込んでいきます。

デジタルの力で教育のあり方に変革をもたらすのが教育DXです。

文部科学省も教育DXを推進

文部科学省も教育DXを推進しています。

たとえば、すでに全ての小中学校で1人につき1台のパソコンやタブレットが支給されており、2024年度にはデジタル教科書の本格導入が予定されています。

国も教育のDX化によって現在の社会情勢に即した教育を目指しています。

|なぜ教育DXは必要か

教育DXは以下のような理由で必要です。

• ITリテラシーを身につけさせるため
• 地理的なハンデをなくすため
• 教育現場の業務効率化のため

それぞれの理由について解説していきます。

ITリテラシーを身につけさせるため

2010年代以降、世界中でデジタルシフトが急速に進みました。

AIやIoT、ブロックチェーン、メタバースなど次世代型のデジタル技術が続々と登場し、今後IT技術はこれまで以上に生活になくてはならないものになると考えられてます。

そのため、子供たちが将来活躍できたり、生活に困ったりしないためにも、若いうちからIT技術を身に着けさせることが大切です。

また、現在日本は深刻なIT人材の不足に陥りつつあります。

今のままでは2030年には国内のIT人材が70万人不足するという試算もあります。

DX化による教育の現場の変革で、IT技術に強い人材を今まで以上に排出することが期待されています。

地理的なハンデをなくすため

教育のDX化によってデジタル化がすすめば、遠隔地から教育を受けることが簡単になります。

たとえば、住んでいる家の近くに学校がなく何時間もかけて通学している子や、心身にハンデがあり学校に通うことが難しい子も、自宅や施設などから適切な教育を受けられます。

教育現場の業務効率化のため

日本の教育現場の課題として、教師の働き方についての問題があります。

JTU 日本教職員組合は、教職員の月の平均労働時間について、

実質95時間32分／月　の時間外勤務となり、過労死ライン（80時間／月）を大きく上回る危険な状態が常態化している。

出典：2022年　学校の働き方改革に関する意識調査

としています。

教育DXによって教育現場のデジタル化が進めば業務の効率化が期待でき、教員の職場環境の改善につながります。

|教育DXのメリット

教育DXのメリットはどのような点にあるのでしょうか。

以下の表に教育DXによって得られるメリットをまとめました。

それぞれの利点について詳しくみていきましょう。

教師側のメリット

まず教師側のメリットです。

具体的には、

• 生徒ごとにきめ細やかな指導ができる
• 作業効率の向上

の2点が挙げられます。

生徒ごとにきめ細やかな指導ができる

ICT機器を使ってデータを収集することにより、各生徒の習熟度が簡単かつ分かりやすく把握できます。

どの科目が苦手なのか、しかもどの分野でつまずいているのかといったことが宿題やテストで明確になるので、生徒の学力や理解度に応じてきめ細やかな指導が可能になります。

ポイントを押さえて指導することで無駄がなくなるだけでなく、早い段階で落ちこぼれそうな生徒を救済できるのもメリットといえるでしょう。

作業効率の向上

先述しましたが、現在、時間外労働や休日出勤など教師にかかる負担は非常に多く、デッドラインを超えた過重労働が深刻な社会問題となっています。

そこで教育DXが進めば、ペーパーレス化などによるテストの採点や提出物の確認と整理、さらに授業の準備にかかる時間と労力が大幅に削減できます。

そのため、教員の労働環境の改善が期待できます。

生徒側のメリット

次に生徒側のメリットを見ていきましょう。

具体的には、

• 場所を選ばず学べる
• 視覚的に学べる

以上の2点が考えられます。

場所を選ばず学べる

生徒一人ひとりが専用のICT機器を自由に使えてオンラインでの学習が可能になると、必ずしも学校に来て授業やテストを受ける必要がなくなります。

• 感染症の蔓延による学級閉鎖や病気
• 怪我で登校できない
• 友人関係などに起因する不登校

といった場合でも、リモートで学ぶことが可能です。

夏休みに旅行先から登校日に参加したり、保護者の長期出張に同伴する場合でも遠隔授業が受けられたりするケースも考えられるでしょう。

視覚的に学べる

デジタルの教科書や補助教材が使えるようになると、画面を拡大したり動画を幅広く活用できます。

英語ならネイティブの発音や話し振りを目と耳で確認できます。

家庭科や美術でも、裁縫や料理、彫刻といった分野でさまざまな技法やコツをこれまで以上にわかりやすく学ぶことが可能になるでしょう。

教師にも得意不得意があり、すべてにおいて完璧な実技で指導できるわけではないため、教育DXによる指導方法の充実は生徒にとって大きな助けになります。

保護者側のメリット

最後に、保護者側のメリットです。

• 子供の習熟度が把握できる
• 教師とコミュニケーションしやすくなる

以上の2点が考えられます。

子供の習熟度が把握できる

教育DXにより、保護者も子供の学習状況を詳しく把握できるようになります。

学校からテスト結果などの細かなデータを送ってもらうことで、子供の習熟度がよくわかります。

科目やジャンル別ごとの理解度がわかれば、家庭での学習対策に活用できるでしょう。

オンラインで授業風景が視聴できるようになると、学校での様子がわかります。

授業参観日に都合が悪くても、遠隔で出席することができれば安心でしょう。

教師とコミュニケーションしやすくなる

教育DXが進むと、教師と保護者とのコミュニケーションの円滑化が期待できます。

例えば、ペーパーレス化によって「学校だより」や「保護者宛の連絡事項」が直接受け取れるようになります。

従来のように子供を介してだと紛失や破損リスクがありました。アンケートなどに手書きで答える場合も同様です。

直接連絡する必要がある場合でも、電話ではなく画面上で顔を見て話せるとより話が伝わりやすかったり理解しやすかったりするので安心でしょう。

|教育DXの推進事例 

ここからは、実際の教育現場で使われているデジタルサービスを例に上げながら教育DXの推進事例を紹介していきます。

• Google for Education
• Classi
• atama+
• Schoo Swing
• トレパ
• Qubena

上記のデジタルサービスがどのように教育DXに使われているのか見ていきましょう。

Google for Education

Googleが開発した「Google for Education」を活用すると、デジタルを活用した教育環境が整います。

具体的には、以下のようなことが無料でできるようになります。

• 学校や教師と全生徒とのメール環境の構築
• 宿題やテストの作成、解答、採点が可能
• ビデオ通話ができる
• 自作のテキストや動画、イラスト等を教師や生徒間で共有し、プレゼンや学習材料にできる
• 行事や会議などのカレンダーが作成・共有できる

Google for Educationを使うことで、教師は生徒と柔軟にコミュニケーションをとれるようになりました。

さらに、これまで多くの手間が必要だった管理業務の負担が減り、教師は生徒の教育に対してこれまで以上に集中できるようになりました。

Classi

「Classi」は生徒の学習をあらゆるデジタル機能を使ってサポートするシステムです。

弱点を絞り、それを克服するための問題をAIがレコメンドしたり、自分の苦手分野が一目で確認できたりするので、目標が立てやすいです。

ベネッセコーポレーションとの連携により、進研ゼミの模試に合わせた単元ごとの対策が可能。習熟度をデータで確認できます。

生徒と教師、生徒同士のコミュニケーションツールもあるので、学習以外の交流にも活用できます。

atama+

「atama+」は小学生から大学受験生までを対象としたAIを用いた学習システムで、既に3,400を超える塾で導入されています。

一人ずつのつまずきのポイントを人の分析力では真似のできない精度でAIが検知し、本人にもっとも適した独自カリキュラムを作成します。

ある問題が解けないのは、それに関連する様々な基礎知識への理解が不十分なのが原因です。

そこを突き止めて確実な理解を促すことで、学習成果が目に見えてアップすると話題です。

Schoo Swing

「Schoo Swing」は学習管理、配信機能、コンテンツ管理を一括で可能にするクラウドシステムです。

• ライブ配信授業をしながらコメントやリアクションを含めた学生との交流
• オンデマンドによる講義配信
• 7,500本の動画を講義に使用したり、学生が視聴したりできる
• テストや課題の出題
• 配信の利用者数や利用時間の確認と個別の行動経路の可視化
• 出席や履修、成績管理
• アンケート実施

といった機能があり、既に多くの大学で導入されています。

トレパ

「トレパ」は英語学習をサポートするデジタル教材で、大阪府立箕面高等学校にて実際の授業に採用されました。

トレパを使えば、

• AIによる英語テキストの読み上げ
• 生徒の発音とネイティブの発音との比較評価
• AIによるライティングの文法チェック
• 生徒1人1人に合った課題の選択
• 生徒のトレーニング結果のPDF化

といったさまざまな機能を使用できます。

そのため、生徒にとっては学習の内容の充実、教師にとっては業務の効率化が実現できました。

またトレパを使えば、教師は自分の授業に合った教材を作ることも可能になるため、教師1人1人の授業のスタイルに応じた教育の実現がしやすくなりました。

これまでの英語教育は、日本人教師の発音レベルの差などによって教育の質に差が生まれやすい分野でした。

しかし、トレパのようなデジタルツールが普及すれば、平等で高品質な学習機会を生徒全員

が得られるようになります。

Qubena

「Qubena」はAIが搭載されている学習教材で、すでに全国2300校以上の小中学校に導入されています。

Qubenaは、小・中学校で学ぶ主要5科目に対応していて、毎日の授業を強力にサポートしてくれます。

たとえば、

• 豊富なイラストやアニメーションを使ったわかりやすい授業
• AIの分析による1人1人の生徒に最適化された学習問題の選択
• 生徒の学習状況や宿題の管理

といったことがQubenaには可能です。

生徒が学習するための機能も豊富で、手書きに加え、定規・コンパス・分度器を使った作図や関数のグラフ作成なども行えるなど、幅広い学習に対応しています。

また、問題の解答や正答率など生徒の学習データがQubenaによって集められ分析されるので、教師は生徒1人1人の傾向をすぐに把握でき、最適な学習を促すことが可能です。

さらにタブレット端末1つで授業を行えるので、プリントやテストを作成する必要がなく、解答用紙のまるつけも不要。

そのため教師にとって業務効率化になり、質の高い授業を作るための時間の捻出につながっています。

|教育DXの現状と課題

教育DXは具体的な内容やメリットを知ると期待できますし、高く評価できます。

しかし理想通りに進めるには、

• 教職員側のITリテラシー不足
• 環境整備の遅れ

といった乗り越えなければならない課題があります。

最後にその点について解説していきます。

教職員側のITリテラシー不足

教育DXを問題なく推進するには、現場で直接生徒たちとやり取りする教職員のITリテラシーが大きくものを言います。

ハードウェアは、わずかな不具合が生じただけでも全く使えなくなることがあります。

ソフトやアプリも操作方法を理解しなければ使いこなせないでしょう。

何らかの問題が生じたときに、どこに原因があるのか究明できなければ授業やテストを中断することにもなりかねません。

ところが、教師によってIT関連の知識やスキルはまちまちです。

教育DXを成功させるには、教職員側のITリテラシーの向上が必要です。

環境整備の遅れ

1人に1台ICT機器が与えられたとはいえ、生徒たちの自宅にインターネットが利用できる環境が整っていなければ理想のオペレーションは成立しません。

理想の学習環境を整えるためには、各家庭に自費で環境を整備するように求める必要があるため、どうしても時間がかかります。

またセキュリティ対策も重要です。サイバー攻撃に遭えば、生徒や保護者、教員などの個人情報が漏洩する恐れがあります。

それを回避するためのルール作りや、機器の操作方法、またICT機器を紛失したり破損したりしない管理方法について徹底する必要があるでしょう。

|まとめ

教育DXが推進されれば、生徒、教員、保護者それぞれにとって多大なメリットが得られるでしょう。

生徒は場所にとらわれずに学べ、教員も作業効率が向上し、保護者は子供の学習状況を細かく把握できるので安心です。

ただしそれには、環境を整備したり、教員のITリテラシーを向上させたりといった課題を確実に解決する必要があります。

それらがうまくいけば、学習とともにIT人材育成にも大きな成果が期待できるでしょう。